朝日からこうした報道が出た背景を推測してみる。

かなり悲観的な結論を先に無くと、
「現時点で、日本国の乗っ取りが成功確実な為、多少の裏話を出しても、ひっくり返る事は無い」
と判断された可能性があります。

つまり、既に、左翼中韓系の勢力が、日本国の根幹部分を支配下に置いていて、
今から保守系の団体が幾ら抵抗しても、この国の滅亡は避けられない、という意味です。

喩えネット上で互角でも、
ＴＶや新聞など、他のメディアは既に敵の手に落ちていて、日夜、一般人を洗脳し続けています。

国会議員も、過半数が敵側の勢力下にあります。
皇室典範改悪に反対した良識ある議員が180名「しか」いなかった原因は、
日本会議懇親会の中に「造反者」がいるからとも取れます。

教育機関も左翼化し、
男性蔑視して家族破壊に走る、キャリアウーマン洗脳された若い女と、
精神萎縮させられたフェミ男が、大量に生産されています。

このままでは、神社が全て打ち壊され、天皇家は廃絶され、
中韓人暴徒が流入して、日本人が大量に虐殺・強姦されるでしょう。

流れを変える唯一の方法は、敵方の膨大な資金源を撃ち減らすことです。

資金源である、創価・朝鮮系の企業は、創価学会を司令塔として節税しつつ、
「創価・朝鮮コンツェルン」とも言うべき、巨大な経済勢力となっています。

彼らは暴力団等の「私設軍隊」と連携し、恫喝やダンピングによる攻撃を行い、
連携の希薄化した日本的な企業は、どんどん各個撃破され、殺害されています。

日本的な企業が（日本会議や神社庁を軸に）有機的に結合し、一大連合を形成して、
連合内で便宜を図り戦闘力を上げて、創価系企業を１つずつ解体してゆく。
次に、朝鮮系企業を解体する。

これは生死のかかった経済戦ですが、現在全ての日本企業に危機感が無いので、実現は難しい。