現在、内閣府から発信されているフェミニズム思想は、主に
・地方自治体
・マスコミ
・企業
を通じて、大衆洗脳を行っています。
このうち、地方自治体だけを封じても、その間に、他の勢力による洗脳が続いて行きます。
例えば、テレビ局は、24時間フル稼働で、男性への精神攻撃を続けています。
正常化のためには、
フェミニストの作ったガイドラインを排除した後、
保守側のガイドラインを施行する必要がありますが、
保守側のガイドラインを策定する為の人材や意識が、現在決定的に不足しています。
何故なら、保守論壇の中にも、男性の権利意識に鈍感な人が多いからです。
特に、肉体的に強力でない、非スポーツ系の男性に対する配慮に欠けています。
また、男性に対してだけ声高に義務を叫び、女にはひとつも意見せず、媚び続けている人も多い。
SPA!や産経新聞社、坂東真理子の本を出したPHP等の企業だけでなく、
八木秀次氏や高橋史朗氏、千葉展正氏、林道義氏といった反ジェンダーフリーの先生方でさえも、
「専業主婦99.9％政策が不可欠」「キャリアウーマンは絶対悪」といった、
家族崩壊の根本原因に対して、正面から対決するところまで行き着かれていません。
気付かれているとしても、「周囲への配慮」から、本音を発言出来ずにいるのかも知れません。
安倍総理も、フェミ洗脳された世論に配慮して、そこまで踏み込んだ発言は出来ない状態です。
こうした「あやふや」な考えの人が多いと、現在の参画基本法を廃棄して、
保守側のガイドラインを作成するとしても、
内容的に、フェミニストの作った物と大差無い条文が作られてしまう危険性があります。
また、現在は、国民の大多数が、フェミ洗脳されているので、
保守側のガイドラインが、その洗脳された国民自身から猛反対を受け頓挫するかもしれない。
が、それを避けて現在の民意を反映したものを作ると、
フェミニストの作った物と大差無い条文になってしまうでしょう。
これらを避けるためには、先ずは、
（日教組「隠れたカリキュラムを考える」等の）
フェミニストの作った文章の意味を全て逆転させて書き換えれば、
フェミニストと完全に正反対の主張が出来るので、間違いを起こさずにすみます。
その際に重要なことは、クライン孝子氏のような女権寄りの人物をメンバーに加えないこと、
男性の権利を最優先に考えられる人材を厳選することです。
また、民意を保守の側に手繰り寄せるためには、
マスコミや企業への啓発や抗議などの、一定のレジスタンス運動も欠かせません。
現在も、保守側は、男女論に関しては、フェミニスト側に対して隙だらけです。
隙を無くす為には、あらゆるチャンネルを注視して、敵の侵攻を阻止して、押し返すことが必要です。
