保守である安倍政権下で、
憲法改正を人質にした女権拡大と男性の相対的地位低下、家族崩壊が急速に進行しています。
国家権力が男性の収入や社会的地位を強制的に剥奪する政策を行い、
それに合わせて、男性に家事や育児を強制するプロパガンダが、
ＴＶニュースからアニメ・スマホアプリに至るまで、全てのメディアを駆使して行われています。
それとは少し離れますが、
最近、「日本人の日本人離れ」が目立ちます。
日本人の気質や価値観が、「（欧米人を含む）一神教地域の人間」に近づいている。
ここでは、「グローバル化」などという俗な単語は使いません。
原因の一つには、「日本列島の砂漠化」があるのではないかと考えています。
日本列島は、大陸から離れた、中温多湿な島国だったからこそ、
（村社会の同調圧力が支配する）穏やかな多神教文明（＝ボスレスアーキテクチャ）が、長く続いてきた。
が、文明の発展と都市化が進むにつれて、列島の砂漠化が進んでいった。
（都市部は緑が無く、草木による保水力も保温力も無いので、事実上砂漠と同じである）
それによって、日本人の気質から、多神教文明の穏やかさが失われ、
「砂漠地帯の一神教的な殺伐さ、ドライさ」が芽生えてきたのではないか。
現在の自民党は、軍事外交面はタカ派であるものの、
爆発的に増加した女権官僚および女権議員の圧力によって、
内政面は社民党とほぼ同じになっています。
党内には良識派もいるものの、絶対数が少なく、また、
こうした内政面の赤化は、自民党だけで無く、
産経新聞社や保守団体の大部分にも及んでいるので、正常化は相当難しい。
「右の女権推進派」の殆どは、
多神教文明における母性の象徴である天照大神を、
砂漠地帯の一神教的絶対神のように捉える、という誤った解釈を行うことで、
女権拡大を正当化する、という愚策を犯しています。
また、彼らの特徴としては個人崇拝に傾きがちで、例えば「女系論争」でも、
今上陛下に全て決めて貰えばいい、などと絶対視して思考停止する向きが見られます。
もちろん、正しい保守人であれば、全ての祖先と全ての子孫に思いを馳せる、という、
いわゆる時間軸、縦軸の哲学を念頭に置くはずです。
「こどもブロイラー」のような丸投げ育児による弊害が本格的に社会問題化するには、
今からでもまだ１０年以上はかかるでしょう。
だが、その頃は、本当に手遅れになっているかもしれません。
憲法改正に並行して、
男性の人権や尊厳に配慮した家族政策の意識共有を、全ての保守団体は進めなければなりません。
